健康診断で要再検査・要精密検査と言われたら?受けないとどうなる・費用・どこで受けるか【健康管理士が解説】
2026年11月12日更新
・健康診断で「要再検査」「要精密検査」と書かれていた。受けないとどうなるの?
・再検査はどこで受ければいいの?費用はいくら?会社が払ってくれるの?
・再検査と精密検査は、何が違うの?
こんな疑問にお答えします。
本記事の内容
・「要再検査」「要精密検査」の意味と、判定区分の見方
・受けないとどうなるか(法律・会社・体のこと)
・どこで受けるか、費用と会社負担の考え方
厚生労働省の指針や法律をもとに、健康管理士の筆者が解説します。
こんにちは!たかの健康講座の管理人です。
健康診断の結果に「要再検査」「要精密検査」と書かれていると、ドキッとしますよね。「体調は悪くないし、行かなくてもいいかな」「どこに行けばいいの?」「お金はかかるの?」と迷って、そのままにしている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、会社の健康診断や人間ドックで再検査・精密検査をすすめられたときに知っておきたいことを、厚生労働省の指針や労働安全衛生法、日本人間ドック・予防医療学会の判定区分をもとにまとめます(2026年11月時点)。
結論|「要再検査」「要精密検査」は、なるべく早く医療機関へ
先に結論をまとめます。
- 受けるかどうかは自分で決める:再検査・精密検査は、法律で一律に会社が行う義務があるものではありません。ただし、会社は受診をすすめることが適当とされています
- 受けないと:病気の早期発見の機会をのがすおそれがあります。会社が仕事の配慮を決めるときの情報も足りなくなります
- どこで:健診を受けた医療機関か、かかりつけ医に相談するのが近道です。結果に書かれた診療科を目安にします
- 費用:医療機関での検査は、多くの場合健康保険が使えます。会社が費用を出すかどうかは、会社の決まりによります
健康診断は、病気を早く見つけるためのものです。「要再検査」「要精密検査」は、そのための次の一歩だと考えて、結果に書かれた時期を目安に受診しましょう。
「要再検査」と「要精密検査」の違い|判定区分の見方
判定区分はA〜Eの5つ(人間ドック学会の場合)
健診の結果は、多くの健診機関で、アルファベットの判定で書かれています。日本人間ドック・予防医療学会の判定区分(2026年4月1日改定)では、次の5つに分かれています。
- A:異常なし
- B:軽度異常
- C:要再検査・生活改善
- D:要精密検査・治療
- E:治療中
健診機関によって、判定の名前や区切り方は少しずつ違います。「要経過観察」「要医療」などの書き方をしているところもあるので、届いた結果の説明欄を確かめてください。
C判定(要再検査)とD判定(要精密検査)のちがい
学会の判定区分の注意書きでは、次のように書かれています。
- C(要再検査・生活改善):「〇か月後」のように再検査の時期をはっきり書いて、受ける人がどう動けばよいかを示すことになっています。生活習慣を見直したうえで、決められた時期にもう一度調べる段階です
- D(要精密検査・治療):医療機関を受診する段階です。精密検査をするか治療をするかは、受診先の医療機関が決めるとされています
つまり、Cは「時期を決めてもう一度確かめる」、Dは「医療機関でくわしく調べる・治療を考える」というちがいです。どちらも「異常なし」ではないので、そのままにしないことが大切です。
なお、厚生労働省の指針では、再検査や精密検査は「診断の確定や症状の程度を明らかにするもの」とされています。1回の健診だけでは、病気かどうかまではわからないということです。
健診の結果を見るときのポイント(前の年との比べ方など)は、こちらの記事で書いています。
》健康診断を見るとき気をつけるべきこと
再検査・精密検査を受けないとどうなる?
法律では、再検査は一律の義務ではない
会社の健康診断は、労働安全衛生法で決められています。法律の決まりを整理すると、次のとおりです。
- 健康診断:会社が行わなければならず、働く人も受けなければならない(第66条)
- 結果の通知:会社は、受けた人に結果を知らせなければならない(第66条の6)
- 医師の意見:異常の所見があった人について、会社は医師の意見を聴かなければならない(第66条の4)
- 仕事の配慮:会社は、医師の意見をふまえて、必要なら作業の転換・労働時間の短縮・深夜業の回数を減らすなどの措置をとる(第66条の5)
- 働く人:通知された結果や保健指導を利用して、健康の保持に努める(第66条の7)
一方で、再検査・精密検査について、厚生労働省の「健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」は、一律には会社に実施が義務づけられているものではないとしています(有機溶剤など、特別な健康診断で決められている場合はのぞきます)。
そのうえで指針は、会社が仕事の配慮を決めるときは、できるだけくわしい情報にもとづくのが適当なので、再検査・精密検査が必要な人には受診をすすめ、意見を聴く医師に検査の結果を出すよう働きかけるのが適当としています。
そのため、会社から「再検査を受けてください」「結果を出してください」と言われることがあります。
体のこと|自覚症状がないまま進む病気がある
受けないことでいちばん心配なのは、体のことです。
高血圧・糖尿病・脂質異常症などの生活習慣病は、初めのうちはほとんど症状がありません。そのままにしておくと、動脈硬化が進み、脳卒中や心筋梗塞などにつながることがあります。
「体調が悪くないから大丈夫」ではなく、体調が悪くないうちに見つけるのが健康診断です。
どこで受ける?|健診を受けた医療機関・かかりつけ医・紹介状
再検査・精密検査を受ける場所は、決まっているわけではありません。迷ったら、次の順で考えるとスムーズです。
- 健診を受けた医療機関:再検査を受けつけているところもあり、前の結果とくらべやすい
- かかりつけ医:ふだんの体の様子を知っているので相談しやすい。必要なら専門の医療機関を紹介してもらえる
- 結果に書かれた診療科:「循環器内科」「消化器内科」などと書いてあれば、それを目安に探す
結果の用紙に、紹介状(診療情報提供書)がついていることもあります。その場合は、受診するときに持っていきます。
大きな病院に紹介状なしで行くと、特別の料金がかかることがある
「大きな病院のほうが安心」と考えて、紹介状なしで行くと、ふつうの窓口負担とは別に「特別の料金」がかかることがあります。
厚生労働省の資料によると、対象は特定機能病院や、一般病床200床以上の地域医療支援病院などで、金額は初診で7,000円以上、再診で3,000円以上(医科の場合)です(2022年10月の見直し以降)。
実際の金額や対象かどうかは病院によって違うので、受診する前に病院のホームページで確かめてください。まずは近くの医療機関やかかりつけ医で相談し、必要なら紹介状を書いてもらうのが確実です。
費用はいくら?会社負担になる?|健康保険と二次健康診断
多くの場合、健康保険が使える
健診で異常を指摘されて医療機関で受ける再検査・精密検査は、多くの場合、健康保険が使える保険診療になります(自治体のがん検診の案内などでも、精密検査の費用は多くの場合、医療保険が使えると説明されています)。
窓口で払うのは、年齢や所得に応じた自己負担分(原則1〜3割)です。どんな検査をするかで金額が大きく変わるので、「いくら」と決まった金額はありません。心配なら、予約するときに医療機関に目安を聞いてみましょう。
自治体によっては、がん検診で「要精密検査」になった人の精密検査の費用を助成しているところもあります。住んでいる市区町村のホームページで確かめてみてください。
会社負担になるかは、会社の決まりしだい
先ほどのとおり、再検査・精密検査は一律には会社の義務ではないので、費用を会社が出すかどうかは会社によって違います。費用を補助している会社もあれば、自己負担の会社もあります。
受診する前に、就業規則や、健康診断を担当している部署(総務・人事など)、健康保険組合の案内を確かめておくと安心です。
4つの項目すべてに異常があれば「二次健康診断」を無料で受けられる
会社員など、労災保険が使える人には、二次健康診断等給付という制度があります。会社の定期健康診断(一次健康診断)で、次の4つすべてに「異常の所見がある」と診断された人が対象です。
- 血圧の検査
- 血中脂質の検査
- 血糖の検査
- 腹囲の検査またはBMI(肥満度)の測定
- 脳・心臓の病気の症状がないことや、労災保険の特別加入者でないことも条件です
- 自己負担なしで、1年度に1回受けられます。脳や心臓の血管の状態を調べる検査と、医師などによる特定保健指導が受けられます
- 受けられるのは、労災病院や都道府県労働局長が指定した病院・診療所です
- 請求は、一次健康診断を受けた日から3か月以内に行います
当てはまりそうなら、会社の担当部署や、近くの労働局・労働基準監督署に相談してみてください。
健康診断の費用と医療費控除
国税庁の説明では、健康診断の費用は、原則として医療費控除の対象になりません。病院代や薬代が多くかかった年の税金の制度については、こちらの記事で書いています。
》医療費控除とセルフメディケーション税制はどっちが得?違い・併用・計算例をわかりやすく
受診するときの流れと持ち物
再検査・精密検査を受けるまでの流れは、おおむね次のとおりです。
- 結果の用紙で、どの項目が「要再検査」「要精密検査」か、いつまでに受けるか、どの診療科かを確かめる
- 受診する医療機関を決めて、予約が必要か確かめる(食事をぬいて受ける検査もあるので、そのときの注意も聞いておく)
- 受診して、検査を受ける。結果を聞いて、治療が必要か、次はいつ調べるかを相談する
- 会社から求められていれば、結果を会社(健康診断の担当部署や産業医など)に出す
持っていくものは、次のとおりです。
- 健康診断の結果(用紙そのもの。紹介状があればそれも)
- 健康保険の資格がわかるもの(マイナ保険証や資格確認書など)
- お薬手帳(ふだん飲んでいる薬がある人)
- 前の年までの健診結果(あれば。数値の変化がわかります)
血液検査をもう一度受けるときは、前日の食事や飲酒が結果に影響します。前日の過ごし方は、こちらの記事で書いています。
》健康診断の前日の食事は何時まで?飲酒・運動の注意と、当日の朝の過ごし方
よくある質問
Q. 再検査は、いつまでに受ければいいですか?
結果に時期が書いてあれば、それに従います。人間ドック学会の判定区分では、C判定(要再検査)は「〇か月後」のように時期をはっきり書くことになっています。D判定(要精密検査・治療)は、なるべく早く受診しましょう。
Q. 再検査を受けないと、会社に罰せられますか?
再検査・精密検査は、法律で一律に義務づけられているものではありません。ただし、会社は受診をすすめることが適当とされていて、会社によっては社内の決まりで受診や結果の提出を求めていることがあります。会社の決まりを確かめてください。
Q. 血圧で「要再検査」でした。何をすればいいですか?
人間ドック学会の判定区分では、血圧は、健診機関での再検査よりも家庭での血圧測定がすすめられています。家で測った記録をつけて、医療機関に相談するときに見せるとよいでしょう。
Q. 再検査で「異常なし」でした。もう気にしなくていいですか?
ひとまず安心ですが、次の年の健康診断も必ず受けて、数値の変化を見ていきましょう。基準の範囲内でも、毎年少しずつ悪くなっている数値は、生活習慣を見直すきっかけになります。
Q. 前の年も「要再検査」でしたが、受けませんでした。今からでも受けたほうがいいですか?
はい。今年も同じ項目で指摘されているなら、なおさら一度医療機関で相談しましょう。前の年の結果もあれば持っていくと、変化がわかります。
まとめ
- C判定(要再検査)は時期を決めてもう一度確かめる、D判定(要精密検査)は医療機関でくわしく調べる段階
- 再検査・精密検査は一律には会社の義務ではないが、会社は受診をすすめるのが適当とされている
- 受けないと、自覚症状のない病気を見つける機会をのがすおそれがある
- 受ける場所は、健診を受けた医療機関かかかりつけ医がおすすめ。大きな病院に紹介状なしで行くと、特別の料金(初診7,000円以上)がかかることがある
- 費用は多くの場合健康保険が使える。会社負担かどうかは会社の決まりしだい
- 血圧・血中脂質・血糖・腹囲(BMI)の4つすべてに異常があれば、二次健康診断を無料で受けられることがある(3か月以内に請求)
制度や病院の料金は変わることがあります。くわしいことは、会社の担当部署や健康保険、受診する医療機関に確かめてください。気になる症状があるときは、健診の時期を待たずに医療機関を受診しましょう。
病気を早く見つけて健康でいる期間を長くすることは、自分のためにも家族のためにもなります。健康寿命については、こちらの記事で書いています。
》健康寿命を延ばすメリットとは?平均寿命との違い・差と、延ばすためにできること
この記事があなたの役に一つでもなれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
みらい
ウェブマーケティング・ウェブサイト運営歴15年以上
ウェブ関連企業で勤務経験
ウェブ制作・IT系担当
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